@article{oai:osaka-shoin.repo.nii.ac.jp:00002237,
 author = {飼原, 壽夫 and カイハラ, トシオ},
 journal = {大阪樟蔭女子大学学芸学部論集},
 month = {Jan},
 note = {P(論文), 本稿では、本文の「2.情報教育」「学校教育情報化政策」の項で、情報処理教育が、近年、政府のIT戦略の中に具体的数値目標が挙げられるほどに重要な位置づけがされていることを紹介している。「情報環境の整備状況」では、大都市圏、中でも近畿圏の情報教育環境の整備が特に遅れていることの統計を示している。「普通教育に関する各教科」としての「情報」の項では、高等学校必修科目未履修問題等からこの科目の取り扱われ方を知ることができる。「3.文部科学省が指導する初等中等教育での情報化への対応」の項で、現状の政策や行政の支援の取り組みを知ることができる。「4.本学での平成19年度カリキュラム改訂以前からの取り組み状況」の項で、カリキュラム実施上の従来からの問題意識を確認した。「5.本学での平成19年度(2007年度)カリキュラム改訂以降の取り組み状況」の中で、2007年度春期・秋期を通じてのアウトソーシングによる実施評価を考える上での基礎データの報告をしている。順に、「アウトソーシングの導入」「2007年度情報処理基礎A(春期)実施状況」「2007年度情報処理基礎B(秋期)実施状況」「ITスキルアンケートの授業前後での比較」「授業についてのアンケートの実施」のそれぞれの項目で現状の到達度を説明している。 政府が今日まで進めてきた情報化政策は、資料を見る限り予定通りの成果を上げていない。理由は、様々に解説されているが、大学に入学してくる学生にとっては、情報処理教育を受ける最後の機会となる。したがって、入学時点での知識レベルの如何に関わらず、「情報活用の実践力」、「情報の科学的な理解」、「情報社会に参画する態度」を修得できる機会を提供しなければならない。},
 pages = {165--175},
 title = {情報処理基礎教育の現状報告 : 平成19年度「情報処理基礎A・B」の実施評価},
 volume = {46},
 year = {2009}
}